構造計算（中大規模木造建築）

木造などの建築物を設計する際に実施される構造計算。計算方法の種類や注意すべき情報などについて解説します。

構造計算とは

構造計算は、建築物全体の重量を計算し、地震などの災害に耐えるかを計算することをいいます。建築基準法で定められており、「ルート」と呼ばれる計算方法を使って計算します。建築物によっては、構造計算を実施したうえで確認申請を取る必要があります。

計算方法の種類

構造計算は、大きく分けて3つのルートが存在します。なお、どのルートが適しているかは建築物の種類や規模によって異なります。

• ルート1（建築基準法第82条で定めたところによる構造計算）
• ルート2（許容応力度等計算）
• ルート3（保有水平耐力計算）

ルート1は、主に許容応力を設計する際に行われる計算です。中規模建築物が対象で、重力や地震・台風などに対して、建物自体が耐えるかを調べます。

ルート2は、建築物のバランスや剛性率・偏心率などを調べる計算です。大規模建築物で用いられており、部材の使用に支障がないかを調査します。

ルート3は、大規模な地震に建物が耐えられるかを確認する計算です。主に大規模建築物で用いられており、地震時に構造部材が損傷しないかどうかを確認します。

構造計算で特に注意するべき情報について

木造建築物の構造計算を実施する際は、いくつか注意しておきたい情報があります。

用途・面積

構造計算の前に、しっかりと確認しておきたい情報が用途と面積です。構造計算は建築基準法で定められていますが、主に用途・面積によってさまざまな規制を実施しています。

例えば、一戸建ての住宅と中規模な木造のオフィスビルでは、建築基準法での取り扱いや制限が大きく異なります。規模によっては厳しい規制の対象となりますので、あらかじめ用途や面積を想定しておく必要があります。もし想定せずに構造計算すると、再計算が求められるケースも考えられます。

特に考慮しておきたいのは用途で、建築基準法や自治体の建築基準条例における規制内容が大きく変わります。何を目的とした建築物なのかを明確にしたうえで、構造計算に着手するようにしましょう。

重量

構造計算する際は、建築物の重量もチェックしておきましょう。重量が実際の建築物とかい離してしまうと、計算結果も大きく代わってしまいます。重量は設計図面から読み取らなくてはいけませんが、耐火・準耐火構造の有無や仕様、床や構造部に使用する部材の種類などを決めるうえで大切です。重量を明確にしてから構造計算を実施しましょう。

中大規模建築の構造計算を依頼できる会社は？

木造の中大規模建築の構造計算は、主に木造建築物の許容応力度計算が可能な設計事務所で対応してもらえます。ただし、CLTを使って特殊な構造を実現したい時は、木造に関するノウハウが豊富な設計事務所に依頼する必要があります。

構造計算の費用の目安

木造の構造計算にかかる費用の目安は数十万円ですが、建築物の規模や種類によって異なります。少なからずコストに影響しますので、相談先の設計事務所に見積もりを依頼するか、予算を多めに確保しておきましょう。

• 仕口金物、継手金物
  （中大規模木造建築金物）
• 大断面
  （中大規模木造建築金物）
• 鋼板の規格
  （中大規模木造建築金物）
• ドリフトピン
  （中大規模木造建築金物）
• 柱脚　混構造
  （中大規模木造建築金物）
• 耐火木造、耐火集成材
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• BIM
• FSC・PEFC
• 製作金物・OEM金物（中大規模木造建築金物）
• 大スパン（中大規模木造建築）
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